現場の方が、
「障害者の方が入ってくることで、業務がはかどらなくなるのではないか?」
と考えている場合に有効なのが、社内アンケートの実施です。
ただし、先述した不安を聞き出すアンケートではなく、今負担になっている仕事や、誰かにやってもらいたい仕事はないか?を聞き出していきます。
そうして聞き出した業務は、現場の従業員の方が負担に感じている業務ということになります。そして、その業務を障害者の方が担えないか検討します。
例えば、メールの送受信管理の業務は、単調で苦痛に感じている従業員の方が多いかもしれませんが、臨機応変な対応は苦手だけど単調な作業は得意な障害者の方にとっては、しっかりとマニュアルを作成すれば、パターン化できるため、やりやすい業務になるのです。
このように、もし現場の従業員の方が負担に感じている業務が、障害者の方が担える業務だった場合は、さらに、その結果全体の業務効率がどのくらい上がるのかを、「図やグラフ等で可視化」し、現場の従業員の方に伝えます。
そうすることで、現場の従業員の方々は、自分が負担に感じていた仕事を任せることができ、さらに社内の業務効率が目に見えて上がるものだと理解できます。
つまり、障害者採用という選択を自身の実利に加え、なぜ障害者採用に踏み切ろうとしているのかという、経営者や人事担当者の方の意図まで汲んでくれるようになります。
これらがしっかりと伝われば、現場の従業員の方々も障害者採用に前向きになってくれることでしょう。