障害者採用でやりがちなよくある失敗を避ける方法

ケース1　仕事が任せられない

事前準備を怠って、障害者を採用した場合によくあるのが、障害者に任せる仕事がなく、障害者の方がやる気を失い、そのまま仕事を辞めてしまうというケースです。

事前準備によって、しっかりと任せられる業務を用意しておけば、やる仕事がなくなるということはありえないはずです。

障害者の方を採用する際は、受け入れ態勢を整え、思い切って障害者の方に仕事を任せるようにすることが大切です。

ケース2　障害者であると現場に伝えていない

障害者の方を採用する際には、障害があることを伝えるのか否か、また、伝えるならどの範囲でどうやって伝えるのか？は非常に重要です。

障害があると伝えられていないために、現場の方が配慮のない対応をしてしまい、トラブルになるケースや、反対に、公表されることを望んでいない障害について、現場の人に広めてしまい、トラブルになるケースもあります。

どちらの場合も、採用する障害者の方と相談することを怠らず、コミュニケーションを取っていれば防げるはずです。もし対応が難しい場合は、手遅れになる前に、支援機関に頼る事も大切かもしれません。

ケース3　障害者の特性と仕事が合っていない

雇用した障害者の特性を理解しきれず、せっかく雇用しても定着しないというのもよくあるケースです。障害の特性に合わない仕事は、いくら丁寧に教えたとしても、できない可能性が高いです。

障害者の方は、個人個人でそれぞれ違った得意な分野と苦手な分野を抱えています。したがって、障害者の方1人1人に着目して、その人に何の仕事があっているのかをしっかりと把握しておく必要があります。

ただ、そうはいっても何が合っているのかはなかなか判断がつきません。そうしたときには、インターン制度などを活用して、一度実際に働いてもらうことで、判断するのが有効な対処法と言えるでしょう。