知らないと損するかも！？障害者雇用をあきらめる前に確認しておきたいこと

企業に対して、障害者雇用をしない理由についてアンケートを取ったところ※、障害者雇用に踏み切れずにいる理由は、主に3つのパターンがあることが分かりました。

その1　障害者に任せる仕事がないから

まず、冒頭でも述べたように、障害者に適した仕事がないからという理由が52％と最も多いです。もしこのような理由で障害者雇用をしないのであれば、もう一度、

「本当に任せる仕事がないのか？」

を検討することをお勧めします。具体的な検討方法は後程ご紹介します。

その2　自社に障害者雇用率が適用されないから

現在は、常時雇用している従業員の数が45.5人未満の場合は、障害者雇用率は適用されません。そういった企業は、あえて障害者の方を雇用する必要がないと考え、障害者雇用に踏み切らない場合が多いと思われます。

ただ、障害者雇用には、「業務効率に繋がる機会が得られる」という、雇用率を満たす以外の大きなメリットがあります。

実は、障害者雇用率が適用されないから、障害者を雇う必要はない、と単純に考えていると、損している可能性があるのです。実際に、障害者雇用率が適用されない企業であっても、障害者雇用をすることで、業務効率改善に成功している企業も数多く存在します。

その３　障害者を受け入れる現場の理解が得られないから

障害者を雇用した際、一緒に働くこととなるのは、経営者や人事担当者の方ではなく、現場の従業員の方々である場合が多いです。

そのため、たとえ経営者や人事担当者の方が障害者雇用のメリットを理解し、雇用しようとしても、現場の理解が追い付かず、障害者雇用に踏み切れないという場合も多いです。

なぜ現場の理解が得られないのか？には、様々な理由が考えられるのですが、その中でもよくあるのが、

✔障害者の方への知識がなく、接し方が良く分からない

✔障害者の方が入ってくることで、仕事がはかどらなくなるのではないか

といった不安を現場の従業員の方々抱えている場合です。

そうした際には、障害者雇用によって今まで負担となっていた業務から解放されることなどをうまく可視化して伝えることなどが、重要になってきます。

ただ、他にも方法がいくつかあるため、気になる方は、別コラム「現場をやる気にさせる！障害者雇用を始める際にやっておきたい現場の説得方法3選」をご覧ください。

※エン転職HPより引用